車両新価特約について | 自動車保険のおすすめ情報|任意保険の相場や選び方
車両新価特約について | 自動車保険のおすすめ情報|任意保険の相場や選び方

車両新価特約について

通販型ダイレクト自動車保険が躍進する中で、代理店型自動車保険を選ぶメリットとして大きなポイントになるのが車両保険の車両新価特約です。

新車から3年以内の自動車であれば、大きな事故を起こした際に、車両新価が付いているか否かで天国と地獄と分かれてる可能性もあり、強く加入をおすすめしたい特約です。

車両新価特約とは

車両新価特約は各保険会社で若干規約が違うケースもありますが、原則は被保険車両が初度登録年月から3年以下の車両である事と、車両保険に加入している事がが必要となってきます。

車業界でも「車両新価」という名称で定着していますが、一部では「新車特約」と簡略して呼ばれている場合もあります。

車両新価特約に加入する場合は協定新価保険金額を加入時に設定します。この金額は一般的に新車の諸費用やオプションなども含めた乗り出し価格に設定する事が一般的で、高年式の中古車の場合は、その時の購入価格か新車で同じ車種を買った場合に想定される金額で設定します。

こうして決めた協定新価保険金額の50%を超える損害が出た場合には、協定新価保険金額の保険金が降りて新しく同等クラスの新車に買い換える事ができます。

車両新価特約を利用した場合、それまで乗っていた事故を起こした車は保険会社に没収されるのが一般的で、事故車に付けられる下取り価格が手元に残る事はないのが原則です。

車両新価に加入するメリット

仮に200万円で新車を購入して、修理代金の見積もりが120万円だった場合、車両保険の設定金額が120万円以上に設定した条件でも、保険から補償される部分は120万円までとなります。

新車価格の50%を超えるような修理見積もりが出る事故のほとんどは、メインシャーシなどに重大な変形などの損失が発生する事故となり、板金修理をしても、元の新車と全く同じ状態までは回復せずに歪みが少なからず残った状態までの修復修理しかできません。

腕の悪い板金工場であれば、修理後にパッと見では事故車と分からなくても、実際に乗ると真っ直ぐ走らずに、直進する時も常にハンドルを握っていないといけない状態になる事もありますし、腕の良い板金職人に修理してもらっても、パッと見は事故車だと分からなくても、分かる人がドアの開閉やボンネットを開けたりするとすぐに事故修復車だとバレてしまいます。

車両新価に加入していなく、修理をする場合はこうやって事故車扱いとなる板金修理での対応が必要となり、車を将来売却する際も事故車扱いとなり査定金額は大幅に減少になります。

こうしたリスクを軽減させるのが車両新価特約で、加入して協定価格の50%の見積もりが出れば一般車両保険であれば無条件で。車対車などの条件設定している場合は、条件に当てはまる事故を条件に、協定価格内で新車に買い替える事が可能となります。

新車を買いなおす事ができれば、金額内で違う車種を選んだり、オプションや色も見直す事ができて、仮に2年経過している車であれば、再び新車に乗り直す事ができるので大きなメリットとなります。

新車購入後、3年間だけでも車両新価が設定できる代理店型自動車保険に加入を検討してみると良いでしょう。

車両新価特約は加入方法で、実質補償が2年になってしまう事も

車両新価に加入できるのは初度登録から3年以内の車ですが、自動車保険の始期によっては新車で車を買っても車両新価特約が2年しか加入できないケースが多くあります。

原則として、自動車保険の終期が車の初度登録年月から37ヶ月以内などの制約がありますので、新車の納車日と保険の始期が大きく違う場合は車両新価は2年分しか保証されず、新車割引も同等に2年の適用しか受けられません。

一度保険の契約を切って、等級継承をして新規の同じ保険会社や違う保険会社に加入し直せば、丸3年車両新価特約と新車割引の恩恵を受ける事が可能となります。
等級が進んでいる契約の場合は多少のロスを払ってでも、車両新価を丸3年適用できる条件で見直しをしてみるのも有効です。

車両新価を扱っているのはほとんどが代理店型自動車保険ですので、一度相談してみると良いでしょう。

通販型でも取り扱いが開始されたケースも

車両新価特約は人気が高く利用者にメリットが多い特約となっていて、この特約目当てで通販型から代理店型へ保険を乗り換える人も多く、通販型各社も車両新価特約を前向きに検討しています。

最近では東京海上日動グループのイーデザイン損保がいち早く通販型でも車両新価特約のサービスを開始しました。

過去に対物超過が同様に重視する利用者の増加や特約がないことで起こるトラブルが多いことから各社相次いで取り扱いを開始した経緯もあり、今後車両新価特約については、通販型自動車保険でも見直しが行われる可能性があります。

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